令和6年能登半島地震による新潟市西区の液状化発生地点を対象として、土地と災害発生の関係を読み解きたいと思います。
ポイント
- 新潟市西区の液状化被害は一様ではなく、砂丘末端、旧河道、低地盛土などで起きた。
- 液状化被害があったエリアの多くでは、1964年新潟地震でも同様の被害が見られた。
- 液状化リスクの把握には、まずハザードマップを確認し、できれば地形、土地の成り立ち、過去の被害の有無を調べるのがよい。
災害の概要
2024年1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」（マグニチュード7.6、最大震度7）では、揺れによる建物倒壊・損傷、大規模火災、津波、地盤の液状化など、石川県から新潟県まで大きな被害に見舞われました。
震源から離れた新潟市西区などでは、住宅等で液状化被害が多数発生しました。新潟大学災害・復興科学研究所の報告書（以下、単に報告書と呼ぶ）によると、西区では全壊79軒、半壊2,813軒、一部損壊5,896軒、計8,788軒が被災し、新潟市全体の建物被害の約60％を占めています。建物被害のほとんどは、地盤の液状化によるものとされています。
どのような土地か
報告書では、新潟市西区の次の３エリアを対象に、液状化被害と地盤の調査がされています。（図1）
- ①砂丘の内陸側端部（青山～内野、概ねJR線と県道16号の間）：砂丘端部の斜面上の土地
- ②信濃川の旧流路（ときめき～善久～江南区天野）：旧河道とその氾濫原
- ③砂丘に隣接する低地の造成地（寺尾東）：水田に砂質土を盛土した造成地
図1 新潟大学災害・復興科学研究所による液状化調査エリア①②③の概略位置。帯状の灰色は1964年新潟地震で液状化した範囲を示す。（国土交通省北陸地方整備局・地盤工学会北陸支部「新潟県内の液状化しやすさマップ」に追記）
地形
①は、日本海沿岸に沿って形成された砂丘の内陸側端部です。調査対象の砂丘端部は標高0m～4m程度の斜面で、自然堆積した砂層の上に盛土された土地になります。砂丘斜面末端では地下水位が浅く、地下水面より下の砂層の一部が液状化したと考えられています。その影響で地盤が斜面下方へ移動し、地盤の亀裂や擁壁の傾斜などの被害が生じています。
②は、信濃川の旧河道とその氾濫原で構成されます。層厚1m程度の盛土の下に、旧流路の砂層が10m以上堆積しています。標高は1m程度で地下水位は浅く、地下水位以深の砂層が液状化したと考えられています。
③は、①のエリアから県道を南側に渡った土地で、もともと標高がマイナスで、水田を砂で盛土して造成した土地です。現状の標高は0m前後で、砂丘からの地下水が流れ込んで地下水位は浅く、地下水位以深の砂質の盛土層が液状化したと考えられています。
災害情報の区域指定
国土交通省北陸地方整備局・地盤工学会北陸支部は、新潟県内の液状化しやすさマップを公開しています。新潟市はこれを同市のウェブサイトで「液状化ハザードマップ」として引用しています。
このハザードマップによると、上記３つの調査地点は液状化しやすさレベル（危険度0～4の5段階）が、危険度3または4と高く評価されています。（図2）
図2 液状化ハザードマップ。液状化危険度は0～4の5段階で、赤が危険度4、ピンクが危険度3の高い危険度のエリアを示す。帯状の灰色は1964年新潟地震で液状化した範囲を示す。（国土交通省北陸地方整備局・地盤工学会北陸支部）
土地利用
3つの地点はいずれも、現在は住宅地等として利用されています。
1964年新潟地震で液状化した①砂丘末端や②旧流路では、2024年能登半島地震で再び液状化が発生しました。一方、③は1964年以降に水田を盛土して宅地化した低地で、新たに液状化被害が発生しました。
①②の地点において、新潟地震のあと特別な対策がとられたかどうかは不明ですが、以前より多くの住宅地が立ち並ぶようになりました。そして、今回の地震で同じ場所が再び液状化し被害が生じたとのことです。
実際の被害
これらの地点では、地下水位以深の砂層で液状化が発生し、住宅地の建物等の傾斜や沈下、電柱の傾斜などの被害が生じました。
①は、地盤の液状化の影響で斜面上の土地が傾斜した方向に移動（側方流動）し、地表面に亀裂を生じたり擁壁が傾斜する被害が出ています。
①②では、1964年の新潟地震でも液状化被害が大きかった場所です。60年後の能登半島地震でも再度液状化が発生しました。③は新潟地震後に造成された土地ということです。
土地を読み解く
ここで取り上げた3地点で液状化被害が生じたのは、地震の揺れが大きかったという理由だけではありません。新潟市西区付近では震度5強程度でした。震源からの距離がより近く、震度がもっと大きな土地のすべてが液状化したわけではないですし、同じ新潟市西区のすべての土地で液状化被害が生じたわけではないのです。
次の表に、液状化した地層と特徴を整理します。
| 地点 | 液状化した地層 | 特徴 |
|---|---|---|
| ①砂丘末端 | 自然堆積した砂層 | 砂丘斜面の末端で地下水位が浅い |
| ②旧流路 | 信濃川が運んだ砂層 | 河川砂が堆積し地下水位が浅い |
| ③低地造成地 | 宅地造成に使われた砂質盛土 | 水田を盛土した土地で地下水位が浅い |
３地点とも、液状化しやすい砂質地盤で、地下水位が浅いという条件を満たしていました。そこに、ある程度以上の強さの地震の揺れが加わり、液状化が生じたということになります。
液状化ハザードマップを見ると、危険度が高いエリアとされていました。①砂丘端部、②旧河道、③低地造成地は、危険度3または4（危険度0～4の5段階）と評価されていました。（図2）
さかのぼって、1964年新潟地震では、新潟市を中心に大規模な液状化被害が生じました。この時、どこで液状化が生じたかはその後の調査で分かっており、ハザードマップにもその液状化範囲が記されています。（図1）
過去の液状化の発生履歴は、その土地の液状化リスクを判断する上で有用だということです。
その土地が液状化するかどうかは、地盤や土質の専門家でも簡単には判断できず、詳細な調査が必要になります。
われわれ一般の人が、その土地の液状化リスクを判断するにはどうすればよいでしょうか。液状化リスクを知るためには、まず液状化ハザードマップを確認します。さらに、その土地がどのような地形にあり、過去にどのように利用され、液状化した履歴があるかを調べることで、リスクをより具体的に理解できます。
ただし、ハザードマップに示された危険度が大きくないからといって、災害が起きないと保証されたわけではありません。逆に、危険度が大きい場所が必ず液状化するわけでないことには留意する必要があります。
【出典】
- 新潟大学災害・復興科学研究所：「2024年能登半島地震による新潟市域の液状化被害」報告書、2024年6月
- 新潟市：液状化ハザードマップ
- 国土交通省北陸地方整備局、公益社団法人地盤工学会北陸支部：新潟県内の液状化しやすさマップ
- 国土地理院：地理院地図
（以上）